1. ニアピンeワラントは権利行使期限の付されているオプションを表章する有価証券であり、満期日が到来すると決済が行われるという性格の有価証券です。ニアピンeワラントを買い付け、満期日まで保有した場合、満期参照原資産価格と各銘柄ごとに定められる「ピン価格」の乖離額が各銘柄ごとに定められる一定の金額（日経平均を対象原資産とする株価指数ニアピンeワラント（以下「日経平均ニアピンeワラント」という）の場合は250円、同米ドルリンク債を対象原資産とする為替ニアピンeワラント（以下「米ドルニアピンeワラント」という）の場合は2円。）未満でないと満期決済金額を得ることができないので注意を要します（但し、この場合、その損失は当該ニアピンeワラントの買付代金に限定されます（税金等を別途考慮する必要があります））。なお、ニアピンeワラント投資によって利益を得るには購入価格を上回る価格で売却するか、購入価格を上回る金額を満期日に受取る必要がります（税金等を別途考慮する必要があります）。

2. ニアピンeワラントを買い付けた場合は、満期日までに以下の選択をする必要があります。

3. ニアピンeワラントの価格は一般に、対象原資産の値動きの影響を受けるが、ニアピンeワラントの価格の変動率は対象原資産の価格の変動率に比べて大きくなる場合が多くなります。

4. eワラント・インターナショナル、eワラント証券及び全ての関連会社がニアピンeワラントの価格計算に用いる計算式はブラック・ショールズ計算式又はブラック計算式と必ずしも同一であるとは限りません。更に、価格変動要因の将来における数値等の予想を行うことは困難なため、投資家において将来のニアピンeワラントの価格変動を予想することは極めて困難であることを認識する必要があります。また、投資シミュレーター等では将来のニアピンeワラント価格変動について予測をすることは困難です。

 ･ ニアピンeワラントの最大受取可能額である最大満期決済金額は、1ワラント当たり100円に設定されており、この点においてコール型、プット型及びトラッカー型ワラントとは異なります。

 ･ 同一の満期日を持つニアピンeワラントを複数保有することによって、一般に満期日に受け取る金額の期待値は上昇するが、期待リターンは低下します。また、同一満期日を持つ全ての種類のニアピンeワラントを購入しても、一般に投資金額の全てを回収することはできない可能性があります。これは、対象原資産の変動可能範囲を全てカバーしていないことに加え、ニアピンeワラントの販売価格と買取価格の差や、税金等のコストが考慮されていないためです。

 ･ ニアピンeワラントのデルタはコール型あるいはプット型のeワラントとは異なり、正の値も負の値も取りえます。また、一般に、デルタの変化が大きく、例えば対象原資産の価格が大きく動いた場合には、実効ギアリングから想定される以上の値動きとなる可能性があることに注意が必要です。

 ･ ニアピンeワラントの最終販売日はeワラント及びトラッカーeワラントとは異なり、満期日の2営業日前までとなります。また、満期日の前営業日は15時まで買い取りのみが行われ、それ以降には取引ができないことに特に注意が必要です。なお、最終売買可能日以前であっても販売・買取のどちらか、又は両方が行われない場合があります。

 ･ 価格変動要因のうち時間の経過のみを考慮した場合、時間が経過することによってピン価格が現在の対象原資産の価格から算出されたフォワード価格（以下「対象原資産フォワード価格」という）に近いニアピンeワラントの価格は一般に上昇し、ピン価格が対象原資産フォワード価格から離れたニアピンeワラントの価格は一般に下落します。また、他の条件が一定であれば、一般に、時間経過によって価格が上昇するニアピンeワラントは、次第にピン価格が対象原資産フォワード価格により近いものに限定されていき、その銘柄数が減少していく傾向があります。更に、ニアピンeワラントの価格は、同日中においても時間経過の影響を大きく受ける場合があり、またその価格への影響の程度は諸条件によって異なり一様ではありません。

 ･ 価格変動要因のうち参照原資産価格のみが上昇または下落することによって、対象原資産フォワード価格がピン価格に近づくと、ニアピンeワラントの価格は上昇します。一方、対象原資産フォワード価格がピン価格から遠ざかるとニアピンeワラントの価格は下落します。

 ･ 価格変動要因のうちボラティリティのみが上昇（下落）すると、一般に、ピン価格が対象原資産フォワード価格に近いニアピンeワラントの価格は下落（上昇）し、離れたものの価格は上昇（下落）します。

 ･ 国内外の金利水準、満期日までの予想受取配当金及び対象原資産の貸株料は対象原資産フォワード価格を変化させ、ニアピンeワラントの価格に影響を与えます。なお、貸株料とは株式の貸借市場における株式の調達コストをいい、信用取引にかかる品貸料又は信用取引貸借料とは異なります。

 ･ 上記は価格変動要因が変化した場合の一般的な変動についての記述であってその影響の程度は各種条件により異なり、特定の価格変動要因の影響を大きく受ける可能性があります。また、例外がありうることを認識する必要があります。
以上に加え、ニアピンeワラントの発行会社又はその関連企業がヘッジ取引（ニアピンeワラントの対象原資産等の売買及びオプション取引等）を行うことによってもニアピンeワラントの対象原資産の価格及び市場のボラティリティ等その他の価格変動要因に影響を与え（あるいは影響を与えると予見され）、ひいてはニアピンeワラント自身の価格に影響を与えることがあります。なお、ニアピンeワラントには満期日がありニアピンeワラントをその時点まで保有していた場合においては必ず損益が実現されるが、当該ヘッジ取引によって特に満期日における対象原資産の価格及びその他の価格変動要因が影響を受け、ニアピンeワラント保持者の損益に影響を及ぼす可能性があります。