多くの方に選ばれています!新規口座開設者数No.1 新NISAならSBI証券 多くの方に選ばれています!新規口座開設者数No.1 新NISAならSBI証券 無料口座開設にすすむ
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※ 比較対象範囲は、口座開設数上位のネット証券5社(SBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順))です。(2023年1〜6月の公表値にて比較。SBI証券調べ)

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2023年1-6月NISA口座 新規口座開設者数No.1のSBI証券 2023年1-6月NISA口座 新規口座開設者数No.1のSBI証券

※ 比較対象範囲は、口座開設数上位のネット証券5社(SBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順))です。(2023年1〜6月の公表値にて比較。SBI証券調べ)

SBIが選ばれる理由 SBIが選ばれる理由
おトクなポイント率 SBIの新NISAならネット証券5社のうち獲得ポイントNo.1 20年間クレカ積立を行った場合の獲得ポイントシミュレーション おトクなポイント率 SBIの新NISAならネット証券5社のうち獲得ポイントNo.1 20年間クレカ積立を行った場合の獲得ポイントシミュレーション

※ 本シミュレーションは一定の仮定に基づくものであり、特定の商品の将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。また、税金・費用などは一切考慮しておりません。

※ ネット証券5社とは、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、auカブコム証券、松井証券を言います。
  • ・ 2023年6月末 各社WEBサイトよりSBI証券調べ(楽天証券は2023年6月買付分以降の還元率を記載)

※ 投信マイレージでのポイント付与率が年率0.15%の SBIプレミアムチョイス銘柄(ひふみプラス等)に投資

【ご留意事項】
SBI証券:Oliveフレキシブルペイ プラチナプリファードによるクレジットモードで毎月3万円分投信積立(ポイント還元率5%)、投資信託の残高に応じた投信マイレージを獲得したとして試算。
楽天証券:クレジットカード決済で毎月3万円の投信積立、投資信託残高に応じて進呈される所定のポイントを獲得したとして試算。(SBI証券調べ)
他3社:クレジットカード決済で毎月3万円の投信積立、投資信託残高に応じて進呈される所定のポイントを獲得したとして試算。(SBI証券調べ)ひふみプラスの信託報酬は、残高1,000億円以上にかかる信託報酬を基に試算。

国内株式売買手数料0円 国内株式売買手数料0円 投資信託売買手数料0円 海外ETF売買手数料0円
国内株式売買手数料0円

※1 S株売却手数料0円はインターネットコースのインターネット取引が対象。また、電子交付サービス申込等当社が定める諸条件を満たしている必要があります。詳細はこちらのページでご確認ください。

投資信託売買手数料0円

※2 インターネットコースの場合

海外ETF売買手数料0円

※3 海外ETF(米国・中国・韓国)の買付手数料のみ無料
全コースが対象
売却は対象外
外国株式取引(海外ETFを除く)には、通常時の委託手数料が適用。



少ない資金で株が買える「単元未満株」においてスプレッド含めたコストはSBIがNo.1 比較表 少ない資金で株が買える「単元未満株」においてスプレッド含めたコストはSBIがNo.1
比較表

※1 スプレッドとは株価と取引価格の価格差(取引コスト)のことです。

※2 参考価格にスプレッドを加減算した価格に1円未満がある場合、買い注文は切上げ、売り注文は切捨てとなります。(小数点切り捨て・切り上げ事例再現のため参考価格6,000円にて計算)

※3 インターネットコースのインターネット取引の場合。 比較対象範囲は、主要ネット証券5社です。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、auカブコム証券(順不同)を指します(2023/9/29現在、当社調べ)。

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国内株式個人取引シェアNo.1のSBI証券で、資産運用を始めてみませんか? 国内株式個人取引シェアNo.1のSBI証券で、資産運用を始めてみませんか?

※ 2023年3月期 通期(2022年4月~2023年3月)の委託個人売買代金シェアです。SBIの数値は、SBIネオトレード証券の数値を含みます。(出所:東証統計資料、各社WEBサイトの公表資料より当社集計、各社委託個人(信用)売買代金÷{株式委託個人(信用)売買代金(二市場1,2部等)+ETF/REIT売買代金}にて算出)

口座開設の流れ 口座開設の流れ
口座開設にあたってのご不明な点は当社口座開設サポートデスクまでお問い合わせくだい。
SBI証券 口座開設サポートデスク 口座開設にあたってのご不明な点は当社口座開設サポートデスクまでお問い合わせくだい。 SBI証券 口座開設サポートデスク
0120104250 0570082241

ナビダイヤルは、携帯電話からは20秒11円(税込)の通話料がかかります。
なお、国際電話、一部のIP電話からはご利用いただけません。その際03-4330-4336をご利用ください。

NISA・つみたてNISAのご注意事項

次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA(成長投資枠・つみたて投資枠)のことをいいます。

配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。

リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。

NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む※)、公募株式投資信託(※)、外国上場株式等(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※)、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。 ※SBI証券が指定する制限銘柄(上場株式等)、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。

年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。 投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。

損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。

出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。

つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。

つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。

NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。

2023年までのNISA・つみたてNISAのご注意事項

ジュニアNISAのご注意事項