※制度信用取引で空売りができる貸借銘柄でも、貸株注意喚起銘柄等に指定されている一部の銘柄は、HYPER空売りの対象銘柄として取扱っている場合があります。制度信用取引（貸借銘柄）での空売りとHYPER空売りではご負担いただく手数料等のコストは異なります。詳細は信用取引のサービス概要よりご確認ください。また、国内株式の各銘柄の貸借銘柄・HYPER空売り銘柄等の該当有無の確認方法は「株式情報について（国内株式）」をご参照ください。

※貸株注意喚起銘柄は、PTS市場指定で新規売り注文を発注した場合、失効となりますのでご注意ください。なお、SOR注文の場合は東証に発注されます。

※2023年9月1日申込分(2023年8月31日発表分から)より、 日本証券金融株式会社 における貸借取引の申込制限措置等の対象見直しに伴い、「金融商品取引所の売買立会によらない売買（PTSにおける売買を除く。東京証券取引所のToSTNeTなどを利用したいわゆる立会外取引による売買のことを指します。）を利用した制度信用取引による買いの転売に伴う融資返済申込みおよび貸株申込み」についても同制限措置等の対象となります。 ただし、弁済繰延期限到来分につきましては当該制限措置等の対象外となります。

※2025年8月1日公表分より、貸借取引の申込制限措置等の対象に関して、「金融商品取引所の売買立会によらない売買を利用した制度信用取引による買いの転売に伴う融資返済申込みおよび貸株申込み」について、「PTSにおける立会外取引に類似する取引」についても当該申込制限措置等の対象となります。