取引注意情報 |  更新 5/2(金) 20:00
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ツルハホールディングス(3391)

株式現物

株式分割銘柄
銘柄 コード 分割比率 権利付
最終売買日
権利落ち日/
新株売却可能日(予定)
効力
発生日
ツルハホールディングス 3391 1:5 8/27 8/28 9/1
※権利付き最終日と権利落ち日を跨ぐ「期間指定注文」は、原則受付できないように抑止しております。 ただし、当社にて権利確定情報が確認できるまでは、権利付き最終日と権利落ち日を跨ぐ期間指定注文は受付しておりますので、 当該権利付き最終日と権利落ち日を跨ぐ期間指定注文につきましては、権利付き最終日の夕刻に繰越処理が行えずに失効となりますのでご注意ください。
※当社WEBサイトでは、株式分割銘柄の権利落ち日の基準値は、権利付最終売買日の夕刻に修正されますので、ご注文の際はご注意ください。
※分割新株が売却可能となるのは、取引所取引における権利付最終日の夜間でのPTS取引からとなります。
※新株は取引所取引における権利付最終売買日の夕刻に「口座管理」画面などに反映します。反映処理が終了次第ご注文いただけます。
※PTS取引における注意事項
・当該銘柄がPTS取引の取扱銘柄である場合、取引所取引における権利付最終売買日の取引所取引終了後に行われるPTS取引(ナイトタイムセッション)では権利落ちとなり、お買付されても分割の権利は付きませんのでご注意ください。
・売買単位変更を伴う株式分割銘柄の場合、取引所取引における権利付最終売買日の取引所取引終了後に行われるPTS取引(ナイトタイムセッション)は売買停止となります。


株式交換銘柄
完全親会社 完全子会社 株式
交換日
交換比率 備考
ツルハホールディングス(3391)(甲) ウエルシアホールディングス(3141)(乙)
12/1 乙1株につき甲1.15株
甲は、9/1(月)を効力発生日として1株を5株とする株式分割を予定しており、交換比率は当該株式分割を考慮したものである。



株式信用

信用取引に関する規制銘柄等
取引所が指定する日々公表銘柄や信用取引に関する規制銘柄
証券金融会社が指定する制度信用取引規制等
(当社における信用取引規制とは異なる場合がございます)
銘柄 コード 証金/取引所 規制内容
ツルハホールディングス 3391 日証金 新規売停止(2023/11/15午後立会開始時以降)
※制度信用取引で空売りができる貸借銘柄でも、貸株注意喚起銘柄等に指定されている一部の銘柄は、HYPER空売りの対象銘柄として取扱っている場合があります。制度信用取引(貸借銘柄)での空売りとHYPER空売りではご負担いただく手数料等のコストは異なります。詳細は信用取引のサービス概要よりご確認ください。また、国内株式の各銘柄の貸借銘柄・HYPER空売り銘柄等の該当有無の確認方法は「株式情報について(国内株式)」をご参照ください。
※貸株注意喚起銘柄は、PTS市場指定で新規売り注文を発注した場合、失効となりますのでご注意ください。なお、SOR注文の場合は東証に発注されます。
※2023年9月1日申込分(2023年8月31日発表分から)より、 日本証券金融株式会社 における貸借取引の申込制限措置等の対象見直しに伴い、「金融商品取引所の売買立会によらない売買(PTSにおける売買を除く。東京証券取引所のToSTNeTなどを利用したいわゆる立会外取引による売買のことを指します。)を利用した制度信用取引による買いの転売に伴う融資返済申込みおよび貸株申込み」についても同制限措置等の対象となります。 ただし、弁済繰延期限到来分につきましては当該制限措置等の対象外となります。


株式分割銘柄
銘柄 コード 分割比率 権利付最終売買日 効力発生日
ツルハホールディングス 3391 1:5 8/27 9/1
※建玉及び代用有価証券の株式分割に関する注意事項はこちらをご参照ください。
※株式分割により割り当てられる新株式の数が取引所の定める売買単位の整数倍とならない株式分割が一般信用取引の建玉銘柄で行われることとなった場合、もしくは株主割当(有償増資等)が行われることとなった場合、原則として建玉の継続ができません。この場合、当該株式分割等に係る権利付最終売買日が決済期日となります。
また、当該銘柄が制度信用銘柄の場合は分割もしくは株主割当等の実施発表を当社で確認した翌営業日から、制度信用銘柄ではない場合は原則として権利付最終売買日の1ヶ月前から(1ヶ月に満たない場合は随時)一般信用取引の新規建を権利付最終売買日まで停止させていただきます(権利付最終売買日の夕刻から新規建の受注を再開いたします)。
なお、株式分割により割り当てられる新株式の数が取引所の定める売買単位の整数倍となる株式分割が一般信用取引の建玉銘柄で行われることとなった場合には原則として返済期限が設定されることはありません(当該株式分割等に係る権利付最終売買日を越えて建玉の継続が可能です。なお、この場合株数及び建玉価格は分割比率に応じて調整されます)。また、一般信用取引の新規建の停止はありません。
※権利付き最終日と権利落ち日を跨ぐ「期間指定注文」は、原則受付できないように抑止しております。ただし、当社にて権利確定情報が確認できるまでは、権利付き最終日と権利落ち日を跨ぐ期間指定注文は受付しておりますので、当該権利付き最終日と権利落ち日を跨ぐ期間指定注文につきましては、権利付き最終日の夕刻に繰越処理が行えずに失効となりますのでご注意ください。



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