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取引注意情報 ｜ | 更新 4/23（水） 20:00 |
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| ＷｉｓｄｏｍＴｒｅｅ 金上場投資信託（1672） |
| 株式現物 |
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その他注意銘柄
※買付代金即日徴収規制に係るQ&Aはこちら（当社WEBサイト）をご参照ください。
※猶予期間入り銘柄についてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
※特別注意銘柄についてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
※安定操作取引についてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
※安定操作届出書等についてはこちら(東証WEBサイト）をご参照ください。
※特別周知銘柄についてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
※不明確な情報等に関する注意喚起についてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
※社債型種類株式についてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
※ライツ・オファリングについてはこちら（当社WEBサイト）をご参照ください。
※有償増資、新株予約権権利行使の際の割当株はNISA預りで保有することができず、一般預りへ払い出しされます。
※レバレッジ型・インバース型 ETF/ETNについては価格変動リスクの高い商品であること、また、その特性から中長期的な投資に向かない商品であること等から、「顧客本位の業務運営に関する原則」に則り、重要な情報をお客さまへ分かりやすく提供する観点から「重要情報シート（個別商品編）」をご用意しております。対象銘柄の重要情報シート(1356、 1357、 1358、 1360、 1365、 1366、 1367、 1368、 1456、 1457、 1458、 1459、 1466、 1467、 1468、 1469、 1472、 1568、 1569、 1570、 1571、 1572、 1573、 1579、 1580、 2031、 2032、 2033、 2034、 2040、 2041、 2046、 2047、 2036、 2037、 2038、 2039、 2842、2869、2870、2237、2238、2239、2240、2249、2251、2094、140A)をご確認のうえお取引ください。
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国内上場外国株式
当社インターネット・モバイル端末での取扱銘柄のみ掲載
※お取引の際はこちらをご確認ください。
※ワイ・ティー・エル・コーポレーション・バーハッド（1773）は売り注文のみカスタマーサービスセンターにてお取扱いしております。（買い注文は受付しておりません。）
※上場株式総数の一定の数量を超える注文制限についてはこちらをご参照ください。
※東証上場の外国株式（旧東証外国部銘柄）は、従来通りカスタマーサービスセンターのみのお取扱となっております。
※東証外国株の売買制度、重複上場外国銘柄の基準値段設定の取扱いについてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
※国内上場外国株式の配当金等のうち、 保管振替機構取扱の外国株式等の銘柄(ほふりWEBサイト) については「株式数比例配分方式」の適用外となるため、NISA預りで保有されている場合でも課税対象となりますのでご注意ください。
※英文開示制度、開示銘柄についてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
※猶予期間入り銘柄についてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
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| 株式信用 |
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その他注意銘柄
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当社信用取引規制銘柄
当社における信用取引規制等
※規制内容の「代用掛目規制」および「代用有価証券不適格」は、外国為替保証金取引（FX）の株券担保サービスをお申し込みいただいている方の代用有価証券も対象となります。
※株式分割、株式併合に伴う新規建停止銘柄につきましては「株式分割銘柄」「株式併合銘柄」欄をご参照ください。
※「信用取引区分」の「制度」「一般」「日計り」については、「制度」は制度信用取引（6ヶ月期限）、「一般」は一般信用取引（無期限・短期（15営業日））、「日計り」は一般信用取引（日計り）を指します。
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信用取引に関する規制銘柄等
取引所が指定する日々公表銘柄や信用取引に関する規制銘柄
証券金融会社が指定する制度信用取引規制等 （当社における信用取引規制とは異なる場合がございます）
※制度信用取引で空売りができる貸借銘柄でも、貸株注意喚起銘柄等に指定されている一部の銘柄は、HYPER空売りの対象銘柄として取扱っている場合があります。制度信用取引（貸借銘柄）での空売りとHYPER空売りではご負担いただく手数料等のコストは異なります。詳細は信用取引のサービス概要よりご確認ください。また、国内株式の各銘柄の貸借銘柄・HYPER空売り銘柄等の該当有無の確認方法は「株式情報について（国内株式）」をご参照ください。
※貸株注意喚起銘柄は、PTS市場指定で新規売り注文を発注した場合、失効となりますのでご注意ください。なお、SOR注文の場合は東証に発注されます。
※2023年9月1日申込分(2023年8月31日発表分から)より、 日本証券金融株式会社 における貸借取引の申込制限措置等の対象見直しに伴い、「金融商品取引所の売買立会によらない売買（PTSにおける売買を除く。東京証券取引所のToSTNeTなどを利用したいわゆる立会外取引による売買のことを指します。）を利用した制度信用取引による買いの転売に伴う融資返済申込みおよび貸株申込み」についても同制限措置等の対象となります。
ただし、弁済繰延期限到来分につきましては当該制限措置等の対象外となります。
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本情報の内容については万全を期しておりますがその内容を保証するものではありません。 情報の更新につきましては、発表日時やその内容によって、発表から掲載もしくは掲載終了まで相応の時間を要する場合がございますので予めご了承ください。 |