取引注意情報 |  更新 4/25(金) 20:00
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上場インデックスファンド日経レバレッジ指数(1358)

株式現物

その他注意銘柄
銘柄 コード 市場 備考
上場インデックスファンド日経レバレッジ指数 1358 東証ETF レバレッジ型ETFへの投資にあたってはその商品性から特有のリスクがあります。
当該銘柄をご注文の際はこちら(東証WEBサイト)をご参照ください。

レバレッジ型・インバース型 ETF 等に係る商品の特性とリスクについてはこちらのリーフレットをあわせてご確認ください。
※買付代金即日徴収規制に係るQ&Aはこちら(当社WEBサイト)をご参照ください。
※猶予期間入り銘柄についてはこちら(東証WEBサイト)をご参照ください。
※特別注意銘柄についてはこちら(東証WEBサイト)をご参照ください。
※安定操作取引についてはこちら(東証WEBサイト)をご参照ください。
※安定操作届出書等についてはこちら(東証WEBサイト)をご参照ください。
※特別周知銘柄についてはこちら(東証WEBサイト)をご参照ください。
※不明確な情報等に関する注意喚起についてはこちら(東証WEBサイト)をご参照ください。
※社債型種類株式についてはこちら(東証WEBサイト)をご参照ください。
※ライツ・オファリングについてはこちら(当社WEBサイト)をご参照ください。
※有償増資、新株予約権権利行使の際の割当株はNISA預りで保有することができず、一般預りへ払い出しされます。
※レバレッジ型・インバース型 ETF/ETNの銘柄一覧については、ETFはこちら(東証WEBサイト)、ETNはこちら(東証WEBサイト)よりご参照ください。
※レバレッジ型・インバース型 ETF/ETNについては価格変動リスクの高い商品であること、また、その特性から中長期的な投資に向かない商品であること等から、「顧客本位の業務運営に関する原則」に則り、重要な情報をお客さまへ分かりやすく提供する観点から「重要情報シート(個別商品編)」をご用意しております。対象銘柄の重要情報シート(13561357135813601365136613671368145614571458145914661467146814691472156815691570157115721573157915802031203220332034204020412046204720362037203820392842286928702237223822392240224922512094140A)をご確認のうえお取引ください。



株式信用

個別銘柄の信用取引についてのお知らせ
銘柄 コード お知らせ
上場インデックスファンド日経レバレッジ指数 1358 当該銘柄はレバレッジ・インバース型ETF等の保証金適用銘柄
・委託保証金率60%以上
(当社においての委託保証金率は61%以上)


その他注意銘柄
銘柄 コード 市場 備考
上場インデックスファンド日経レバレッジ指数 1358 東証ETF レバレッジ型ETFへの投資にあたってはその商品性から特有のリスクがあります。
当該銘柄をご注文の際はこちら(東証WEBサイト)をご参照ください。

レバレッジ型・インバース型 ETF 等に係る商品の特性とリスクについてはこちらのリーフレットをあわせてご確認ください。
※猶予期間入り銘柄についてはこちら(東証WEBサイト)をご参照ください。
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※安定操作取引についてはこちら(東証WEBサイト)をご参照ください。
※安定操作届出書等についてはこちら(東証WEBサイト)をご参照ください。
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※レバレッジ型・インバース型 ETF/ETNの銘柄一覧については、ETFはこちら(東証WEBサイト)、ETNはこちら(東証WEBサイト)よりご参照ください。


信用取引に関する規制銘柄等
取引所が指定する日々公表銘柄や信用取引に関する規制銘柄
証券金融会社が指定する制度信用取引規制等
(当社における信用取引規制とは異なる場合がございます)
銘柄 コード 証金/取引所 規制内容
上場インデックスファンド日経レバレッジ指数 1358 日証金 貸株注意喚起(通知日:2024/12/30)
※制度信用取引で空売りができる貸借銘柄でも、貸株注意喚起銘柄等に指定されている一部の銘柄は、HYPER空売りの対象銘柄として取扱っている場合があります。制度信用取引(貸借銘柄)での空売りとHYPER空売りではご負担いただく手数料等のコストは異なります。詳細は信用取引のサービス概要よりご確認ください。また、国内株式の各銘柄の貸借銘柄・HYPER空売り銘柄等の該当有無の確認方法は「株式情報について(国内株式)」をご参照ください。
※貸株注意喚起銘柄は、PTS市場指定で新規売り注文を発注した場合、失効となりますのでご注意ください。なお、SOR注文の場合は東証に発注されます。
※2023年9月1日申込分(2023年8月31日発表分から)より、 日本証券金融株式会社 における貸借取引の申込制限措置等の対象見直しに伴い、「金融商品取引所の売買立会によらない売買(PTSにおける売買を除く。東京証券取引所のToSTNeTなどを利用したいわゆる立会外取引による売買のことを指します。)を利用した制度信用取引による買いの転売に伴う融資返済申込みおよび貸株申込み」についても同制限措置等の対象となります。 ただし、弁済繰延期限到来分につきましては当該制限措置等の対象外となります。



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