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取引注意情報 ｜ | 更新 11/22（金） 20:00 |
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| ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信（1357） |
| 株式現物 |
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その他注意銘柄
※買付代金即日徴収規制に係るQ&Aはこちら（当社WEBサイト）をご参照ください。
※猶予期間入り銘柄についてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
※特別注意銘柄についてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
※安定操作取引についてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
※安定操作届出書等についてはこちら(東証WEBサイト）をご参照ください。
※特別周知銘柄についてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
※不明確な情報等に関する注意喚起についてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
※社債型種類株式についてはこちら（東証WEBサイト）をご参照ください。
※ライツ・オファリングについてはこちら（当社WEBサイト）をご参照ください。
※有償増資、新株予約権権利行使の際の割当株はNISA預りで保有することができず、一般預りへ払い出しされます。
※レバレッジ型・インバース型 ETF/ETNについては価格変動リスクの高い商品であること、また、その特性から中長期的な投資に向かない商品であること等から、「顧客本位の業務運営に関する原則」に則り、重要な情報をお客さまへ分かりやすく提供する観点から「重要情報シート（個別商品編）」をご用意しております。対象銘柄の重要情報シート(1356、 1357、 1358、 1360、 1365、 1366、 1367、 1368、 1456、 1457、 1458、 1459、 1466、 1467、 1468、 1469、 1472、 1568、 1569、 1570、 1571、 1572、 1573、 1579、 1580、 2031、 2032、 2033、 2034、 2040、 2041、 2046、 2047、 2036、 2037、 2038、 2039、 2842、2869、2870、2237、2238、2239、2240、2249、2251、2094、140A)をご確認のうえお取引ください。
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株式併合銘柄
※PTS取引における注意事項
売買単位変更を伴う株式併合銘柄の場合、取引所取引における権利付最終売買日の取引所取引終了後に行われるPTS取引（ナイトタイムセッション）は売買停止となります。 | |||||||||||||
| 株式信用 |
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返済期限設定銘柄
上場廃止、株式併合、無期限信用非適格等により、当社独自に返済期限を設けている銘柄です
※「市場」のPTSにはジャパンネクストPTS、大阪デジタルエクスチェンジPTSを含みます。
※返済期限は、お客さまの任意でお取引が可能な最終日となります。
※上記銘柄は、返済期限までに返済して頂きますようお願いいたします。（日程が変更された場合は、返済期限等も変更されることがございます）。
※返済期限までに返済が行われなかった場合は、返済期限の翌営業日に、寄り付きで反対売買による返済を行わせていただきますので十分ご注意ください。なお、反対売買による返済が成立しなかった場合は、現引等による返済を行わせていただきます。
※一般信用取引の建玉銘柄において、株式分割により割り当てられる新株式の数が取引所の定める売買単位の整数倍とならない株式分割が行われることとなった場合は、原則として建玉の継続ができません。この場合、当該株式分割に係る権利付最終売買日が決済期日となります。該当銘柄は「株式分割銘柄」の欄もあわせてご参照ください。
※株式分割・株式併合の場合は当該銘柄の権利付最終売買日が決済期日となる予定です。
※単元株式数の変更の場合は当該銘柄の変更日の前々営業日が返済期限となる予定です。
※返済期限につきましてはログイン後の弊社WEBサイト＞口座管理＞信用建玉一覧画面にてご確認ください。なお、期限設定の反映に数日お時間を頂戴する場合がございますのでご留意ください。 | |||||||||||||||
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個別銘柄の信用取引についてのお知らせ
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その他注意銘柄
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当社信用取引規制銘柄
当社における信用取引規制等
※規制内容の「代用掛目規制」および「代用有価証券不適格」は、外国為替保証金取引（FX）の株券担保サービスをお申し込みいただいている方の代用有価証券も対象となります。
※株式分割、株式併合に伴う新規建停止銘柄につきましては「株式分割銘柄」「株式併合銘柄」欄をご参照ください。
※「信用取引区分」の「制度」「一般」「日計り」については、「制度」は制度信用取引（6ヶ月期限）、「一般」は一般信用取引（無期限・短期（15営業日））、「日計り」は一般信用取引（日計り）を指します。
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信用取引に関する規制銘柄等
取引所が指定する日々公表銘柄や信用取引に関する規制銘柄
証券金融会社が指定する制度信用取引規制等 （当社における信用取引規制とは異なる場合がございます）
※制度信用取引で空売りができる貸借銘柄でも、貸株注意喚起銘柄等に指定されている一部の銘柄は、HYPER空売りの対象銘柄として取扱っている場合があります。制度信用取引（貸借銘柄）での空売りとHYPER空売りではご負担いただく手数料等のコストは異なります。詳細は信用取引のサービス概要よりご確認ください。また、国内株式の各銘柄の貸借銘柄・HYPER空売り銘柄等の該当有無の確認方法は「株式情報について（国内株式）」をご参照ください。
※貸株注意喚起銘柄は、PTS市場指定で新規売り注文を発注した場合、失効となりますのでご注意ください。なお、SOR注文の場合は東証に発注されます。
※2023年9月1日申込分(2023年8月31日発表分から)より、 日本証券金融株式会社 における貸借取引の申込制限措置等の対象見直しに伴い、「金融商品取引所の売買立会によらない売買（PTSにおける売買を除く。東京証券取引所のToSTNeTなどを利用したいわゆる立会外取引による売買のことを指します。）を利用した制度信用取引による買いの転売に伴う融資返済申込みおよび貸株申込み」についても同制限措置等の対象となります。
ただし、弁済繰延期限到来分につきましては当該制限措置等の対象外となります。
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株式併合銘柄
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本情報の内容については万全を期しておりますがその内容を保証するものではありません。 情報の更新につきましては、発表日時やその内容によって、発表から掲載もしくは掲載終了まで相応の時間を要する場合がございますので予めご了承ください。 |