･ 株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。

 ･ 信用取引の委託保証金は、売買代金の33％以上で、かつ30万円以上が必要です。

 ･ 信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。

 ･ 信用取引の対象となっている株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。

 ･ 株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。

 ･ 株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。

 ･ 株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。

 ･ 株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。

 ･ 外国株式は、為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。

 ･ 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

 ･ 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。

 ･ ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

 ･ 債券の価格は、市場の金利水準の変化に対応して変動しますので、償還前に換金する場合には、損失が生じるおそれがあります。

 ･ 外国債券は、為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。

 ･ 外国為替保証金取引（SBI FX α）は、1取引単位は1万〜1,000万通貨単位で、必要保証金は取引金額に下記のレバレッジコース毎の保証金率を乗じた金額になります。
「ローレバレッジ1倍コース：100％」
「ローレバレッジ3倍コース：33％」
「ローレバレッジ5倍コース：20％」
「スタンダードコース：10％」
「ハイレバレッジ25コース：4％（※）」
「ハイレバレッジ50コース（法人口座限定）：2％（※）」
「ハイレバレッジ100コース（法人口座限定）：1％（※）」
「ハイレバレッジ200コース（法人口座限定）：0.5％（※）」
（個人のお客様は、必要保証金の額の約1倍〜25倍の取引、法人口座のお客様は、必要保証金の額の約1倍〜約200倍の取引が可能です。）
※高レバレッジ取引の可能な通貨ペアは原則として当社が指定する主要通貨ペアに限定されます。

 ･ 外国為替保証金取引（SBI FX ミニ）は、1取引単位は1,000〜1万通貨単位で、必要保証金は取引金額に保証金率4％〜100％を乗じた金額になります。（必要保証金の額の約1倍〜約25倍までの取引が可能です。）

 ･ 本取引は、取引額（約定代金）に対して少額の必要保証金をもとに取引を行うため、必要保証金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。 ・本取引は、通貨等の価格又は金融指標の数値の変動により損失が生ずるおそれがあり、かつその損失の額が預託した保証金の額を上回ることがあります。

 ･ 本取引は元本及び利益が保証されるものではありません。

 ･ ハイレバレッジ100コース（法人口座限定）及びハイレバレッジ200コース（法人口座限定）には決済期限があります。毎週末最終営業日の取引時間終了時点（夏時間午前5:30、冬時間午前6:30）の15分前からお客様の保有建玉は順次強制的に決済されるため、意図せざる損失を被るおそれがあります。

 ･ スワップポイントは金利情勢の変化等により変動しますので、将来にわたり保証されるものではありません。

 ･ 取引レートは2Way方式で買値と売値は同じでなく差があります。

 ･ 必要証拠金額は当社SPAN証拠金×1.0（100％）−ネットオプション価値（Net Option Value）の総額となります。

 ･ 当社SPAN証拠金及びネットオプション価値（Net Option Value）の総額は発注・約定毎に再計算されます。また、取引所の規制等又は当社独自の判断によって変更されることがあります。

 ･ 大証 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら（大阪証券取引所WEBサイト）

 ･ 東証 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら（日本証券クリアリング機構のWEBサイト）

 ･ 指数先物（日経225先物・ミニ日経225先物・TOPIX先物・ミニTOPIX先物・TOPIX Core30先物・東証REIT先物）の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。

 ･ 指数オプション（日経225オプション・TOPIXオプション）の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。

 ･ 有価証券オプションの価格は、対象とする株価の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。　売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、有価証券オプション取引は、市場価格が現実の対象銘柄の株価に応じて変動しますので、その変動率は現実の株価に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。また、対象とする有価証券の発行者の経営・財務状況の変化やそれらに関する外部評価の変化等によって損失を被ることがあります。なお、取引最終日（原則として第2金曜日の前日）から起算して4 営業日前までに決済されない建玉については、当社の任意で当該建玉を決済します。未決済建玉がある場合は、取引最終日まで継続して決済を行い、期日前任意決済を拒否することはできません。コーポレートアクション発生時は、該当する有価証券の権利付最終日から起算して4営業日前までに決済されない建玉については、当社の任意で当該建玉を決済します。未決済建玉がある場合は、継続して決済を行いますので留意が必要です。

 ･ 本取引に際して預託すべき必要保証金の額および取引金額の当該保証金の額に対する比率は株価指数CFD取引、株価指数先物CFD取引は取引金額の10％（取引保証金の額の約10倍のお取引）、債券先物CFD取引は取引金額の4％（取引保証金の約50倍のお取引）、商品先物CFD取引、商品現物CFD取引は取引金額の5％（取引保証金の約20倍のお取引）であり、CFDの取引金額が当該保証金の額を上回る可能性があります。
※CFD価格の変動に応じて、上記の必要保証金の額は変動いたしますのでご注意ください。

 ･ 本取引は元本及び利益が保証される取引ではありません。

 ･ 本取引は、原資産となる国内外の株式、株価指数、株価指数先物、債券先物、商品先物、商品現物の価格を参照して行う取引であり、当社が提示するCFD価格の変動により損失が生じるリスクがあります。また、本取引は保証金取引であり、お客様の差入れた受入保証金の額に比して取引金額が大きいため、CFD価格の変動により、その損失の額が差し入れた受入保証金の額を上回り、元本を超過して損失を被るリスクがあります。

 ･ 本取引は、国内外に上場する株式、世界の主要な市場の株価指数、世界の主要な市場に上場する株価指数先物、債券先物、商品先物及び商品現物の価格を指標として行われる取引であり、当社が提示するCFD価格はかかる指標を参照して決定されるため、お客様はかかる指標変動を直接の原因として損失を生じるリスクがあります。また、本取引は保証金取引であり、お客様の差入れた受入保証金の額に比して取引金額が大きいため、係る指標の変動により、その損失の額が差し入れた受入保証金の額を上回り、元本を超過して損失を被るリスクがあります。

 ･ 本取引において、当社が提示するCFD価格には売付けの価格と買付けの価格に差（スプレッド）があります。

 ･ 株価指数先物CFD、債券先物CFD、商品先物CFDには限月（決済期限）があります。最終売買日の取引時間終了までに決済されなかったお客様のポジションは、最終売買日の清算値を参考としたレートにより強制的に決済されます。

 ･ 本取引では、金利調整額や配当金調整額等の受払いが発生することがあり、損失を被るリスクがあります。

 ･ eワラント（カバードワラント）は、対象原資産である株式・株価指数、投資証券(REIT)、預託証券、国債先物、通貨（リンク債）、コモディティ（リンク債）の価格変動、時間経過（一部の銘柄を除き、一般に時間経過と共に価格が下落する）や為替相場（対象原資産が国外のものの場合）など様々な要因が価格に影響を与えるので、投資元本の保証はなく、投資元本の全てを失うおそれがあるリスクの高い有価証券です。また、対象原資産に直接投資するよりも、一般に価格変動の割合が大きくなります（ただし、eワラントの価格が極端に低い場合には、対象原資産の値動きにほとんど反応しない場合があります）。

 ･ ニアピンeワラント（カバードワラント）は、対象原資産である株価指数や為替相場の変動や、時間経過（同日内を含む）等、様々な要因が価格に影響を与えるので、元本の保証はなく投資元本のすべてを失うおそれがあるリスクの高い有価証券です。また、対象原資産に直接投資するよりも、一般に価格変動の割合が大きくなります。最大受取可能額は1ワラント当たり100円に設定され、満期参照原資産価格がピン価格から一定価格以上乖離した場合は満期時に価格がゼロになります。同一満期日を持つ全ての種類のニアピンeワラントを購入されても、投資金額の全てを回収することができない可能性があります。

 ･ トラッカーeワラント（カバードワラント）は、対象原資産である株価指数、通貨（リンク債）、コモディティ（リンク債）の価格変動や為替相場（対象原資産が国外のものの場合）など様々な要因が価格に影響を与える有価証券です。このため、投資元本の保証がなく、損失が生じる恐れがあります。トラッカーeワラントの価格は、eワラントに比べると一般に対象原資産の価格により近い動きをしますが、任意の二時点間において対象原資産の価格に連動するものではありません。また、金利水準、満期日までの予想受取配当金及び対象原資産の貸株料等の変動によって、対象原資産に対する投資収益率の前提が変化した場合には、トラッカーeワラントの価格も影響を受けます。詳細は、最新の外国証券内容説明書をご参照ください。

 ･ 取引時間内であっても取引が停止されることがあります。

 ･ お客様の購入価格と売却価格には価格差（売却スプレッド）があります。

 ･ 上場カバードワラントの価格は、対象指標とする上場有価証券の価格や金融指標、あるいは時間の経過等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。

 ･ 上場カバードワラントの発行者の信用状況の変化等、償還金が支払われないこと等により損失が発生することがあります。

 ･ 上場カバードワラントの価格は、対象指標の市場価格等に応じて変動しますが、売買最終日までの時間的価値を有する金融商品ですので、その変動率は対象指標の市場価格等に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては投資元本全額を毀損する可能性があります。

 ･ 市場の状況によっては､意図したとおりに取引ができないことがあります｡例えば､市場価格が制限値幅に達したような場合、取引ができないことがあります。

 ･ 市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。

 ･ 上場カバードワラントの対象指標となる株価指数等の金融指標が算出停止となる場合で、上場カバードワラントを上場する金融商品取引所が定める上場カバードワラントの上場廃止基準に該当したときは，当該金融指標を対象とする上場カバードワラントが上場廃止となります。

 ･ これらの場合，売買最終日が前倒しされるため、時間的価値が失われ、上場カバードワラントの価格が当初予想より低い価格でしか売却できず，損失を被ることがあります。または、売買の機会が失われることがあります。

 ･ 確定拠出年金の運用商品には投資信託が含まれています。投資信託は、組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等により上下し、これにより元本を割り込むおそれがあります。

 ･ 保険の据置（運用）期間中及び年金支払期間中の運用は特別勘定で行なわれます。特別勘定資産の運用実績に基づいて死亡給付金額、年金額および解約払戻金額が変動（増減）します。特別勘定資産の運用は、株式および公社債等の価格変動と為替変動等に伴なう投資リスクがあり、運用実績によってはお受け取りになる年金額や解約払戻金額の合計額が一時払保険料を下回ることがあります。これらのリスクはすべてご契約者に帰属します。